LPIの「Security Essentials」「Open Source Essentials」がISVマップに掲載、日本語学習教材も提供

Linux Professional Institute(LPI)は2026年10月23日、同団体の認定資格「Security Essentials」と「Open Source Essentials」が、特定非営利活動法人スキル標準ユーザー協会(SSUG)の「ISVマップ DSS-P ver.2.0」に掲載されたと発表しました。LPIは、オープンソースエンジニアのスキル開発の認定とサポートに注力する、世界最大の組織です。
両資格については日本語の学習教材(Learning Materials)も提供されています。日本の学習者が基礎知識を日本語で学び、資格取得を目指せる環境づくりが進んでいます。

専門技術者だけでなく、あらゆるIT人材やビジネスパーソンに求められるセキュリティの基礎知識
企業や組織では、個人情報の漏えいやサイバーセキュリティ上のリスクが社会的な課題になっています。そうしたなかで、セキュリティの基礎知識は専門技術者だけでなく、あらゆるIT人材やビジネスパーソンに求められています。LPIは、認定資格と学習教材の両面から、この知識の普及と人材育成を支援するとしています。
Security Essentials:個人情報を守るための基礎を身につける
近年、不正アクセスや個人情報の漏えいが国内外で問題になっています。組織としてのセキュリティ対策に加え、一人ひとりのセキュリティ意識を高めることが重要になっています。「Security Essentials」は、ITセキュリティの基礎知識を学び、その理解度を証明するための認定資格です。
セキュリティ上のリスクを理解し、情報を安全に扱う知識を持つことは、日常業務での適切な判断や、個人情報・組織の情報を守る取り組みにつながります。対象は、IT分野の初学者、学生、新入社員に加え、セキュリティの基礎を学びたい幅広い層です。2026年10月には無料の日本語学習教材も公開され、日本語でセキュリティの基本を学べる環境がさらに充実しました。
Open Source Essentials:技術・法務・ビジネスなどの視点からオープンソースを理解する
「Open Source Essentials」は、オープンソースの基本概念を、技術・法務・ビジネスなどの観点から学ぶための認定資格です。オープンソース技術は、クラウド、ソフトウェア開発、ITインフラなど、現代のデジタル社会を支える重要な基盤になっています。これを適切に活用するには、技術的な理解に加えて、ライセンスやコミュニティ、ビジネスとの関係についての知識も重要です。
本資格は、技術者だけでなく、ビジネス担当者、教育関係者、学生など、幅広い人材がオープンソースへの理解を深める機会を提供します。この資格にも日本語学習教材が用意されています。
日本のIT人材育成に向けたLPIの取り組み
LPIは、今回のISVマップへの掲載と日本語学習教材の提供を通じて、日本におけるITセキュリティとオープンソースの基礎知識の普及を進めるとしています。今後は、企業、教育機関、研修事業者との連携を通じて、認定資格と学習リソースを活用できる機会を広げていく方針です。国際的かつベンダーニュートラルな教育機会を提供することで、日本のIT人材のスキル向上とオープンソースエコシステムの発展に貢献するとしています。
LPIは1999年10月25日にカナダで設立された非営利団体です。Linux、BSD、オープンソースソフトウェアをベースとした技術の認定を目的としています。概要は次のとおりです。
- 350,000人以上の認定者を擁する、世界初かつ最大のベンダーニュートラルなLinuxおよびオープンソースの認定機関
- 180カ国以上の国で専門家を認定
- 複数の言語で多様な試験を実施
- 何百ものトレーニングパートナーを擁する












