社会変革を“個人戦”にしない。平和・教育・社会の担い方を中高生と大人が対話したイベント「リディフェス2026」、記事・動画を10月6日（火）から順次公開

株式会社Ridilover（本社：東京都文京区、代表：安部敏樹）は2026年10月6日（火）より、同年8月6日（木）に開催した招待制イベント「リディフェス2026」で生まれた議論を記事・動画として発信。社会課題に特化したWebメディア「リディラバジャーナル」、各種SNSを通じて順次公開します。

「リディフェス2026」では、社会課題の現場で挑戦する多様な大人、全国から集まった中高生、ウクライナから来日した高校生・教員ら300人超が参加。ウクライナ、政治・行政、教育、アントレプレナーシップの4テーマを軸にした分科会やディスカッション、スタディツアーや国際交流などのプログラムを実施しました。立場や世代を越えて対話する中で、社会課題を「誰かの問題」のままにせず、自分たちの社会の課題として捉え直し、「これからの社会を誰が、どう担うのか」を考えました。

「2040年の担い手を育てる」をテーマに、中高生と大人が未来と社会を考えたイベント

社会課題の解決は、挑戦する一人の力だけで進むものではありません。解決に挑む人だけでなく、その挑戦を受け止める人の存在も欠かせません。さらに、企業・行政・NPOなど異なる領域で活動する人たちがつながり、長期的に議論を続けられる場をつくることも重要です。

ただ、そうした環境を今の世代だけでつくってしまえば、社会の変化を次の世代へつないでいくことはできません。2040年頃には、いまの中高生も社会のさまざまな場所で責任を担う立場になっています。だからこそ、将来、担い手が入れ替わる段階になって初めて未来について話すのではなく、今から世代を越えて同じテーブルにつき、どのような社会をつくりたいのかを共有していくことが大切です。

イベントで掲げた「2040年の担い手を育てる」というテーマは、大人が中高生に一方的に何かを教える、という意味ではありません。大人も中高生も、社会を担う一人として問いを交わし、それぞれの立場から課題や考えを持ち寄り、ともに未来を描く。そうした関係を今からつくっていく実践の場として開催したのが、「リディフェス2026」です。

10月6日（火）公開コンテンツ

イントロ記事

「社会変革を“個人戦”にしない――リディフェスから広げる、挑戦を受け止めるコミュニティ」

リディラバ代表・安部敏樹が、参加者限定のランチセッションとイベントのオープニングで語った内容をもとに、リディフェス2026を開催した背景について紹介します。

https://journal.ridilover.jp/topics/d9fdb00cd96d?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=ridifes2026&utm_content=intro

リディフェス2026 ダイジェスト動画

https://youtu.be/6YcIrktECUk

テーマ：「アントレプレナーシップ」

記事｜「『合わない』は、弱みなのか――“はぐれた先”で見つかった、起業だけではないアントレプレナーシップ」

https://journal.ridilover.jp/issues/923d6494b4fb?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=ridifes2026&utm_content=entrepreneurship

動画｜アーカイブ動画

https://youtu.be/EU1BcQczqXA

今後の公開予定

10月13日（火）｜テーマ：ウクライナ

記事｜「“戦争がないこと＝平和”ではない――ウクライナ侵攻の当事者と話して見えた、平和の意味と戦争の現実」

動画｜アーカイブ動画

10月20日（火）｜テーマ：教育

記事｜「なぜ学び、どう学ぶのか。AI時代に問い直す『学ぶ』という行為の意味」

記事｜「教育は、どんな力を育むのか――“評価”と“環境”から、教育のあり方を問い直す」

動画｜アーカイブ動画

10月27日（火）｜テーマ：政治・行政

記事｜「つくられた社会に暮らすだけでいいのか――現場の声から問い直す、社会・公共の担い方」

動画｜アーカイブ動画

10月30日（金）｜中高生ソーシャルコンテスト

動画｜中高生ソーシャルコンテスト

※公開内容・日程は予定です。変更となる場合があります。

リディフェス2026の記事・動画はこちら

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株式会社Ridiloverについて

リディラバは「社会の無関心の打破」を理念として、2009年に設立、後に法人化しました。現在は教育旅行事業、企業研修事業、メディア・コミュニティ事業の他、社会課題解決に向けた資源投入を行なう事業開発・政策立案事業も手掛けています。設立以来16年間、400種類以上の社会課題を各事業において扱ってきました。

本件に関するお問い合わせ先

株式会社Ridilover｜リディラバジャーナル編集部

E-mail：info.com@ridilover.jp